■NFTとは
NFTは“Non-Fungible Token”の略で、非代替性トークン。
ブロックチェーン技術を使って、コピーやハッキングが不可能になり、
代替や交換されることのない「世界に一つだけ」のデジタルコンテンツとして、
資産のデジタル鑑定書と所有証明書としての役割を持つようになりました。
NFTの取引は2017年頃から広がり、アート、音楽、ゲーム、映像から
twitterの投稿まで、さまざまなものをNFT化することができます。
■代表的なNFT
・Twitterの創業者 ジャック・ドーシー氏の初ツイート。最高入札価格は約3億円。
・（株）クリーク･アンド･リバー社に所属するVRアーティスト・せきぐちあいみ氏の作品
OpenSeaに出品し、即日約1,300万円で落札。
・日本初のバーチャルスニーカーが9分で完売。
■NFTの3つの特徴
①相互運用性
仕様が共通規格によって定められていることで、発行された時点から、
複数のウォレットやマーケットプレイス上で確認・利用することができるようになる。
この規格に則って発行されているかぎり、どのサービス上のNFTであれ原理的には
他サービス内で取り扱うことが可能となる。
②取引可能性
所有権（オーナーシップ）が特定のサービスベンダーではなくブロックチェーン上に
明記されていることから、所有者はビットコインのような暗号資産と同様に、
自身のNFTを自由に移転することが可能となる。
NFTのオーナーシップは一意の所有者に紐づき偽造も複製もできないために、
現実の美術品やコレクターズアイテムなどと同様、資産価値を有する存在として
取引市場が成立する。
③プログラマビリティ
NFTには様々な付加機能をそのデータ自体に持たせることができる。
好例となるのが転々流通時の手数料。
NFTの場合、転々流通時にも最初の制作者にも手数料を付与することが可能。
■NFTマーケットプレイス
NFTの販売、購入には、NFTマーケットプレイスの利用が必要となります。
現在では、色いろなマーケットプレイスがあり、今後も増えていくと思います。
主なマーケットプレイスを紹介します。
Ethereum上で発行されるNFTを扱うマーケットプレイスの先駆けです。
NFTマーケットプレイスの中では最大規模の取引額をほこり、
過去30日間の取引総額は113百万ドル（2021年4月某日時点で約125億円）を
超えています。
出品が簡単であることから出品数、アーティスト数も多く、日本人アーティストの
村上隆氏や、1,300万円でNFTアートが売却されたことでも
話題のせきぐちあいみ氏のアートなどが出品されたマーケットプレイスです。
一部日本語化が始まっており、日本人でも利用しやすくなっているようです。
ユーザー数ではOpenSeaと競い合っている、ロシア系の創業者が手掛ける
大手NFTマーケットプレイス。
魅力は簡単にNFTを発行できるユーザーインターフェースにあります。
誰でもウォレットを接続するだけで、あとはフォームを埋めていくだけで、
シングル（1/1NFT）またはマルチ（1/n NFT）と呼ばれるNFTを発行可能です。
日本初の登録制のNFTマーケットプレイス。
日本の企業である株式会社スマートアプリが提供しており、
日本語で使いやすいサービスになっています。
2021年4月には、公認クリプトアーティストの選考が完了し、
第1期公認アーティストとして国内・海外合わせ100人・組のアーティストを
認定したことを発表しています。
Ethereumだけでなく手数料や処理速度の速いPolygonという
ブロックチェーンにも対応している点も特徴。
日本国内で仮想通貨取引所(暗号資産交換業)を手掛ける
CoinCheck社が行う、NFTマーケットプレイスです。
他のNFTマーケットプレイスとは異なり、仮想通貨取引所に
アカウント（口座開設）を行い、
その上で指定した暗号資産などで購入を行うことが可能です。
ETH以外の暗号資産でも取引することが可能です。
取引所が直接NFTマーケットを提供しているため、
まだ取引に慣れていない方にも比較的優しいサービスです。
Enjin（ENJ）コインを発行しているEnjinが行うマーケットプレイスです。
ゲームに特化している点が最大の特徴です。
Enjinの構築するブロックチェーンJumpNet利用することで
取引手数料（ガス代）無料でNFTを発行し、大量に配布することが可能です。
このブロックチェーンには、マイクロソフトやバイナンス、
韓国のゲームソーシャルメディアであるLudena Protocol、OKExなどを含む
50以上のパートナー企業とNFTプロジェクトが参加していると公表されています。
ENJコインは国内の暗号資産取引所でも取り扱いがあるため、
比較的取引に参加しやすくなっています。
■まとめ
2019年は約1億4,000万ドルだった市場規模が、2020年には倍以上となる
約3億3,800万ドルまでに拡大。
ゲーム分野、アート、スポーツなどコンテンツ・IP活用で
更に期待されている市場です。
大手企業の参入も出ており、益々利用層の幅も広がりそうです。
遵守すべき法規制が曖昧で未整備などの課題もありますが、
今後の動きにも注目して、利用してみたいと思います。
